会社の歩み

1915年 
自動車からはじまったエクセンエンジニアリングの幕開け

日本最初の純国産自動車の白黒写真
弊社の起源は1915年、創業者・林茂木が「林自動車製作所」を立ち上げたことにさかのぼります。
純国産初の自動車製造を手がけた創業者のパイオニア精神が、現在のエクセンエンジニアリングの源流を形づくっています。

1938年 
コンクリートバイブレーターメーカーへの転身

複数の人物がダム用エアー式バイブレーターを持っている白黒写真
コンクリートバイブレーターの研究・製作開始から約4年を経て、国産第1号機を完成させ、特許を取得しました。
これを契機に、バイブレーター専業メーカーへの道を歩みはじめました。
国産初の特許ならびに実用新案は、コンクリートの品質向上を目的とした「コンクリート調質機」として取得されました。

1949年 
戦後復興とともに

複数のコンクリート振動機が並んだ白黒写真
社名を株式会社林製作所に変更し、戦後復興の進展とともに、発電所・ダムなど国内各地のインフラ整備向けバイブレーターの開発に次々と着手しました。
また、原動機にモーターを採用したバイブレーターを開発するなど、用途に応じた製品を市場に供給しはじめました。

1963年 
ハヤシバイブレーター 販売拠点の拡充とラインアップ強化

ハヤシバイブレーターの営業拠点の白黒写真
販社であった建機工業株式会社を「林バイブレーター株式会社」に社名変更し、これを契機に主要都市へ営業拠点を次々と開設しました。
HV型バイブレーターをはじめとする新製品を相次いで開発し、「ハヤシのバイブレーター」は業界トップの地位を確固たるものとしました。

1967年 
中小企業研究センター賞全国表彰を受賞

グッドカンパニー大賞のロゴ
中小企業庁と富士銀行がスポンサーとなって設立された社団法人中小企業研究センターが主催する第1回優良中小企業表彰事業において、林製作所(当時 社長・林茂木)は、全国表彰正賞である純銀メダルおよび副賞として奨励金100万円を受賞しました。
この表彰事業は、現在「グッドカンパニー大賞 」と名称を変え、継続しています。

1972年 
さらなる高機能化へ

ダム建設現場で使用される省力バイブレーター「バイバック」
ダム用省力バイブレーター「バイバック」や「高周波48Vシリーズ」バイブレーターを開発するなど、合理化・省力化を求める市場のニーズに応えてきました。
「バイバック」は国内外の大規模なインフラ整備に活用され、また「高周波シリーズ」はコンクリート打設の定番として、現在も進化を続ける主力製品となっています。

1979年 
生産・開発拠点の拡大

草加工場の生産ラインの様子
埼玉県草加市に新工場を開設し、生産体制の強化を図りました。
これを契機に、コンクリートカッターやダイヤモンドドリルなどの新製品開発を進め、事業領域を拡大。
あわせて草加工場を中核とした社内コンピュータシステムの全社整備を行い、業務のオンライン化を推進しました。

1983年 
一般産業機械分野への進出

1989年に完成した草加工場の技術研究棟
粉粒体の閉塞防止機器である「ノッカー」「ブラスター」を開発し、建設機械分野以外の市場を新たに開拓しました。
これらの製品は、現在では食品業界をはじめとする幅広い分野で使用され、弊社の基幹製品へと成長しています。
さらに1989年には、多様化する市場ニーズに対応するため、研究開発力の強化を目的とした技術研究棟を完成させました。

1990年 
海外初の拠点を設置

1990年に設立した米国ISKCO社の拠点
初の海外拠点として、米国アーカンソー州リトルロックにISKCO社を合弁事業として設立しました。
米国内の主要二次製品工場を顧客とする販売体制を構築するとともに、一部製品の現地生産化を開始しました。

1991年 
エクセン株式会社の誕生

エクセン株式会社への社名変更を知らせる告知
1988年に株式会社林製作所と林バイブレーター株式会社を合併し、新生・林バイブレーター株式会社として発足、CI(コーポレートアイデンティティ) を導入するとともに「EXEN」ロゴマークを発表しました。
その後、1991年3月に社名をエクセン株式会社へ変更しました。
「振動応用技術で世界をひらく」を理念に掲げ、さまざまな産業分野で活用される製品の開発と、技術力・サービス体制の強化を推進してきました。

2003年 
中国へ進出

愛科昇振動機械(嘉興)有限公司 社屋
中華人民共和国に子会社「愛科昇振動機械(嘉興)有限公司」を設立し、生産・販売拠点を海外へ拡充しました。
現在は第2工場棟も完成し、さらなる生産体制の強化を進めています。

2015年 
草加工場リニューアル 新社屋竣工

草加工場 新社屋
創業100周年事業の一環として、移転時から使用してきた草加工場の製造棟・物流棟・事務棟を刷新し、新社屋を竣工しました。
新たな施設・設備による作業環境の向上に加え、研究開発・生産技術・生産管理・物流・システムなど全部署がワンフロアで勤務する体制としたことで、部門間の連携も一層深まっています。